電気代高騰！太陽光発電は新築に導入するべき？

住まいを新築する際、多くの方が「太陽光発電を載せるべきかどうか」と一度は検討するのではないでしょうか。近年、燃料費の高騰などによって物価はもちろん電気代も上昇し、電力会社各社が相次いで値上げをおこなっています。今後も電気代の高騰が予想されるなか、新築・既存住宅を問わず太陽光発電の導入に関する問い合わせや相談が増えています。

太陽光発電の導入については、「載せるべき」「お得」という意見もあれば、「載せない方がよい」「損をする」など両極端な情報が溢れていて、「結局どっちがいいの？」と悩んでしまいますよね。
そこで今回は、「新築時に太陽光発電は導入するべき？」と検討中の方へ、メリット・デメリットをご紹介します。

太陽光発電ってなに？

「太陽光発電」とは、その名のとおり太陽の光を利用して電気をつくり出すシステムのこと。簡単に言うと、電卓やモバイル充電器などでお馴染みのソーラー電池を大型にしたソーラーパネルを屋根などに設置するイメージです。二酸化炭素を排出しない再生可能エネルギーのため、環境にやさしいエコなエネルギーとしても注目され、普及が進んでいます。

太陽光発電は、「電気代の削減」だけでなく、「災害時の予備電源」「売電収入」「環境にやさしい」などさまざまなメリットが期待できます。

太陽光発電を導入するメリット

メリット① 電気代が削減できる

最大のメリットはやはり、電気代の削減が期待できることです。
通常であれば電力会社から購入する電気を自家発電で賄うことで、電気代の節約につなげることができます。実際にどのくらいの経済的メリットがあるかは、太陽光発電システムの容量(大きさ)、屋根の向きなどの条件によって変わりますが、導入前のシミュレーションでおおよその経済効果を確認することができます。

メリット② 「燃料調整費」「再エネ賦課金」が削減できる

「燃料調整費」と「再エネ賦課金」。あまり聞きなれない言葉かもしれませんが、どちらも毎月の電気代に含まれるものです。電気代の内訳は、基本料金＋電力量料金(電力量料金単価×使用電力量）＋燃料調整費（燃料費調整単価×使用電力量)＋再エネ賦課金(再エネ賦課金単価×使用電力量)となっており、「燃料調整費」と「再エネ賦課金」はそれぞれ1カ月の使用電力量に応じて加算されます。

今年に入っての電気代高騰のおもな要因はこの2つの価格上昇によるものと言われており、コロナ禍からの景気回復で石炭・液化天然ガスの需要が世界的に高まった結果燃料価格が高騰して「燃料調整費」が上昇、さらに「再エネ賦課金」は2012年から2022年で3.23円/kwhと年々上昇傾向にあります。 2023年度の「再エネ賦課金」は5月分の請求より大幅に低下しましたが、どちらも「単価×使用電力量」によって請求されるため、太陽光発電によって購入する電気量が減れば、この2つにかかる料金も削減することができます。

メリット③ 売電収入が得られる

売電収入とは、自家消費して余った電気(余剰電力)を電力会社ヘ販売することで得られる収入のこと。買い取り価格については、国が定めた再生可能エネルギー固定価格買取制度(FIT)という制度によって、決められた単価で10年間の買取りが約束されています。この買取り価格が年々下がっていると話を聞いたことがある方も多いのではないでしょうか？

たしかに、2012年と2023年に太陽光を導入した家庭を比較すると売電収入額には大きな差がありますが、売電単価の高かった10年前に導入した方がお得だったかといえば、一概にそうとも言えません。なぜなら、太陽光発電の導入コストは年々下がっているため、「昔は得したけど今は損する」「今さら導入してもプラスにならない」と単純に考えるのはナンセンスです。

メリット④ 停電時も電気が使える

災害時などに電力会社からの電気供給が止まって停電になってしまった際も、太陽光発電を搭載していればいわゆる「自家発電」で電気を利用することができます。夜間などに利用する場合は蓄電池が必要になりますが、日中の発電している状態であれば、自立運転に切り替えることで非常用コンセントからそのまま電気を使うことができます。使用する頻度は多くはありませんが、いざというときに電気が使える安心感も太陽光発電導入のメリットのひとつと言えるでしょう。

蓄電池導入も年々増加

太陽光発電のデメリットを紹介する前に、蓄電池についてご紹介します。太陽光発電でつくった電気はためておくことができないため、一般的にはその場で自家消費するか、電力会社へ売電するしかありません。しかし蓄電池があれば、発電した電気をためておくことができます。

上の「メリット②」で紹介したように、電気を買う量が増えれば増えるほど、電気の使用料金に加えて「燃料調整費」と「再エネ賦課金」も増え、電気代は上がります。そこで、年々採用が増えているのが蓄電池です。自家消費して余った電気を蓄電池にためておけば昼間の余剰電力を夜間に使用することができ、夜間も電気をなるべく買わない暮らしが実現できます。また、ブレーカーが落ちると自動で電源を蓄電池へ切り替えてくれるので、地震や台風などの災害時にも備えることができます。

太陽光発電を導入するデメリット

太陽光発電の導入にはたくさんのメリットがある一方で、こんなデメリットがあることも知っておきましょう。

デメリット① イニシャルコスト(初期費用)がかかる

設置条件等により異なりますが、棟匠では新築時に5kw程度の太陽光発電パネルを搭載することが多く、およそ100～150万円程度の費用がかかります。決して安くはない金額なので、シミュレーションなどで経済的メリットを確認したうえでの導入を検討しましょう。

デメリット② 設置条件によってメリットが出ない場合も

屋根の向きや大きさ、形状によっては、太陽光発電パネルの容量に対して十分な発電量が得られないこともあります。また、家族構成やライフスタイルによっても必要な電力量は異なるため、それぞれのご家庭に最適な容量を判断することも大切です。新築時に検討する際は、シミュレーション結果をもとにして、よりメリットを享受できる方法を担当者に相談することをおすすめします。

デメリット③ メンテナンスコストが必要

設置条件によって異なりますが、一般的に太陽光パネルの寿命は約20～30年、パワーコンディショナーの寿命は約10～15年と言われています。利益率を考える際は、初期費用だけでなくメンテナンス費用も含めて長い目で検討することが大切です。また、設置後に発電量の低下などの異変を感じたら、施工会社や設置業者へ問い合せて点検を依頼しましょう。

電気は「買う」から「創って使う」時代へ

電気代の高騰によって注目が高まる太陽光発電と蓄電池。太陽光発電は建築後にも搭載することができますが、新築時に導入すれば足場の設置費用などの設置費用を抑えることができます。また、電気を買う時代から創って使うという「自家消費」の流れもここにきて加速しており、蓄電池のニーズも高まっています。新築時は太陽光発電だけ搭載して、固定価格買取制度が終了した10年後に蓄電池を導入するなど、設置方法はさまざま。電気代の削減や災害時の安心感などの導入メリットを理解したうえで、費用とのバランスを含めて検討していきましょう。

環境にも家計にもやさしい、高断熱性能＋創エネで叶える光熱費ゼロの家

エネルギーを「創る」ことができるのが太陽光発電の大きな魅力ですが、「創る」だけでなく使う量を減らす、つまり「省エネ」も組み合わせればより高い効果が期待できます。
高気密・高断熱の優れた住宅性能を誇る棟匠の家は、エネルギーのロスを最小限に抑える省エネの住まい。ここに太陽光発電システムなどの「創エネ」設備を搭載すれば、ゼロエネルギーの暮らしも実現することが可能です。

棟匠の省エネ性能へのこだわりについて紹介したこちらのページもぜひご覧ください。